現在、「シェアハウス暮らししたいし、長居できる物件に入りたい」と、思っているのなら？
お仕事も物件の管理もいい加減な人間が担当している「ハズレ物件」に入居してはいけない。
入居理由が何であれ、住んでしまったら、あなたも大いに悩まされるはずだ。
目次
どんな問題に悩まされるのか？
いい加減な人間が担当しているハズレ物件に入居してしまった場合、様々な場面で悩まされる。
例えば他の入居者の中にルール違反をする人がいて、その人に関する苦情を管理員に持ち込んだ場合。
いい加減な管理員は何もしなかったり、問題児に少し状況の改善をお願いしただけで対応を完了させたりする。
その結果、しばしば「管理員に相談したのに、一向に状況が改善されない」との状況が生まれる。
規約で消耗品を物件の管理者が用意すると定められている場合、シェアメイトは悲惨な経験をさせられる場合がある。
例えば管理員・運営者が消耗品の補充に熱心ではなかった場合、入居者は「管理員がいつまで経ってもトイレットペーパーを補充しない。もう用意がないから自腹で購入するしかなくなっている」とか、「何度言っても食器洗い用洗剤を運営者が補充してくれない。皆、自分で購入した物を使うハメになっている。消耗品は運営側が、ストックが無くなる前に補充すると規約で定められているのに」とか、何度も思うハメになる。
ハズレ物件で起きた問題の具体例
あなたは「一人でも多くの人に入居してほしい、長居してほしいと考えている今どきの運営者や管理員が、いい加減な仕事をするかなぁ？」と思ったかもしれない。
残念ながら、いい加減な仕事・管理をする人間は、いつの時代もいる。
「本当に？」と思えた場合、以下の引用文を、よく読んでほしい。
半年前に入居したシェアハウスの共用・専有部分の電球が切れ、管理会社に交換を求めたが応じず。代金を請求したいが、対応しない
出典：事故情報データバンクシステム「事故情報詳細」
https://www.jikojoho.caa.go.jp/ai-national/accident/detail/474129?kind=1&menu=nolink（令和6年9月19日閲覧）
この相談は2023年（令和5年）の12月に国民生活センター1に持ち込まれている。
つまりいい加減な人間による、いい加減な仕事は遠い昔の話ではないし、お役所のような組織に、ある人物がイタズラで嘘を持ち込んだとは考えられない。
不景気で人件費も消耗品費も、可能な限り抑えたいと考えている運営者が多い今───
たとえ「物件内の消耗品は管理者側が用意します。入居者の負担ゼロ！」と、物件紹介のサイトに書いていても、上記の内容を規約で定めていても、知らんぷりする五流管理員・五流運営者がいないとは誰にも言い切れない。
あなたが彼らと遭遇する可能性もあるのだ。
また備品の用意・交換はしてくれるけれども動きが遅く、用意や交換が完了するまでに、たっぷり時間をかける、どうしようもない人たちも存在する。
ダメ管理員・運営者がいる家に住みたくないなら？
管理がいい加減なハズレ物件に入居したくないのなら、入居を決める前に、担当者や管理員の質を見極めよう。
相手はこちらの質問に真摯に、迅速に答えてくれるか。内見中、いい加減な仕事をしていないか。シェアハウス内の消耗品には予備が置かれているかなど。
内見中や担当とメールのやり取りをしているときなどに、さり気なく、しっかりチェックしよう。
そうして「この人物が管理している物件なら安心。何かあったときは適切な対応してくれそうだし、予備がなくなった消耗品を、いつまでもそのままにしそうにない！」と思える人が管理、あるいは運営している物件への入居を検討しよう。
その物件は「当たり」のはずだし、消耗品や問題児が絡む問題に延々、ストレスを感じずにすむ可能性が高い。
あなたも入居前にしっかり物件の運営・管理者の質を見極め、当たり物件に入ろう✨
※管理員や運営者に関する記事を、もっと読みたいなら、以下の記事もどうぞ↓
【別記事】「シェアハウスは管理員の質も重要！頼りない人なら・・・・」
【注記】
- 国民生活センターとは「独立行政法人」に属する組織。要は非営利団体のお役所みたいなもの。日本の消費者の保護や生活の質の底上げを目指している。
センターについて詳しく知りたい方は以下のサイトにアクセスを。
国民生活センター公式ホームページ
https://www.kokusen.go.jp/
国民生活センター作成「国民生活センターについて」
https://www.kokusen.go.jp/hello/pdf/mi-gyoumu_01.pdf
Matcher「独立行政法人と混同されがちな3種類の法人を理解しよう」
https://matcher.jp/dictionary/articles/490#h2_3 ↩︎ ↩︎
参考サイト：
事故情報データバンクシステム「事故情報を閲覧する」
https://www.jikojoho.caa.go.jp/ai-national/（令和6年9月19日閲覧）
