シェアハウスは入居しやすい。
これは賃貸マンションやアパートほど入居審査や条件が厳しくないためで、「早く新居を見つけたい」とか、「マンションやアパートでは審査に通らない」とか考えている男女にとっては、誠にありがたい点と言える。
とはいえシェアハウスも「誰でも入居可！」なわけではない。
物件の運営者が入居を拒否する場合もある。
それに入居拒否は珍しくなく、国土交通省が行った調査1によれば、6割以上の事業者が一度は入居拒否を行った経験があるようだ。
この記事では入居を拒否した理由などをご紹介していくので、シェアハウスへの入居を考えている人は今のうちに目を通してほしい。
※この記事の主な参考文献は国土交通省がまとめた「1－2．シェアハウスの運営事業者に対する運営実態等調査」（調査時期は2017年6月～7月）です。
目次
入居を拒否した理由
シェアハウスの運営者にとって入居希望者は「ありがたいお客様」のはず。入居者が増えて全ての空き部屋が埋まると、運営側は儲かるのだから。
それなのに運営者が「NO」を希望者に突きつける理由は何のか？
国土交通省の調査によると、主な理由は以下のとおり。
- 現入居者との相性が合わないため
- 希望する入居期間が長すぎる（または短かすぎる）ため
- 高齢者であるため
- 家賃の支払い能力がないため
- 保証会社の審査が通らなかったため
- 子どもがいるため
皆、結構シビアな理由から拒否しているようだ。
なお入居拒否の理由の割合は入居希望者本人の年齢や収入により大きく異なり、低額所得者や外国人の場合、「現入居者との相性が合わないため」に、拒否されるケースが目立ち、子育て世代の場合は「保証会社の審査が通らなかったため」「希望する入居期間が長すぎる（または短かすぎる）ため」、それに「家賃の支払い能力がないため」に、入居を拒否されてしまうケースが目立つようだ。
入居の条件とは？
シェアハウスの中には、そもそも「入居の条件」───「募集の際の条件」とも言えるものを設けて、あらかじめ特定の人々をはじいている物件が少なくない。
主な入居の条件は以下のとおり。
- 性別の制限を設けている
- 年齢制限を設けている
- 住宅確保要配慮者の入居を制限
つまりシェアハウスの中には「女性のみ入居」の物件もあれば、「40歳位上は入居禁止」のシェアハウスもある、というわけだ。
シェアハウスは今や様々な場所にある。
大都会にも地方都市にもある。
また「シェアハウスはマンションやアパートより入居しやすい」点は間違いないが、「どの物件も、誰もが入居できる」わけではなく、入居の条件から外れている場合、内見を希望した時点でお断りされる可能性が高い。
審査にすら進めない場合があるのだ。
入居者の主な募集方法は？
シェアハウスへの入居を真剣に考えていた場合、すっかり気落ちしてしまったかもしれない。
「入居は無理そう」なんて思ってしまったかもしれない。
ご安心を！
先にもお伝えしたとおり、シェアハウスは今やアチコチにある。
それにシェアハウスは一種類ではなく、それぞれ独自のコンセプトなり色なりを持っている。
あなたを受け入れてくれる物件も、きちんと見つかるはずだ。
「でも良い物件が見つからない！」と思えた場合、探し方を変えてみてはいかがだろうか。
実はシェアハウスは、マンションやアパートと同じで、募集方法だって一種類ではないのだ。
シェアハウスの主な募集方法は以下のとおり。
- シェアハウス物件の検索サイトへの掲載
- 自社のホームページでの情報発信
- SNSの活用
- 口コミ
- 行政（地域包括支援センター等）や支援者による紹介
- 雑誌・新聞等への掲載
たとえば現在①しか試していないのなら、SNSやグーグル検索・マップなどを、もっと活用してみてはいかがだろうか。
シェアハウス検索サイトには掲載されていない掘り出し物が見つかるかもしれない。
あなたも良い物件に住めるよう、千葉からお祈りしています😊💕
【注記】
- 国土交通省「1－2．シェアハウスの運営事業者に対する運営実態等調査」
https://www.mlit.go.jp/common/001232766.pdf（令和6年10月10日 閲覧） ↩︎
参考サイト：
国土交通省「1－2．シェアハウスの運営事業者に対する運営実態等調査」
https://www.mlit.go.jp/common/001232766.pdf（令和6年10月10日 閲覧）
シェアハウスひだまり「シェアハウスへの入居手続きはマンションより簡単！5つの流れを解説。」
https://sharehouse-hidamari.com/（令和6年10月10日 閲覧）
